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財務分析/コーポレートファイナンス入門

【開催日】 2020年 4月10日(金) 9:00~17:00
【受講料】 1名につき 37,400 円(税抜価格34,000円)

【日本FP協会継続教育対象講座】
課目:ライフ・リタイアメントプランニング 認定単位数:AFP:7.0/CFP:7.0

セミナーの特徴

image 基礎から無理なく学習できるテキストを用い、金融業界および企業経営、財務業務に精通したベテラン講師が講義を行います。 体験談、具体例なども交えながら行う分かりやすい講義で、毎回好評の基礎講座です。
受講生に一人一台のパソコンを用意します。 自らExcelを操作しながら、実践的・体感的、かつインタラクティブに、財務分析、コーポレートファイナンスを学んでいただくワークショップ型講義です。
講義終了後、持ち帰り形式での確認試験を実施し、採点後結果もご報告いたします。

実施スケジュール

日 程 2020年 4月10日(金) 9:00~17:00(7時間、昼休憩1時間)
※開始時刻の30分前より、入場できます。
定 員 25名(先着順。定員を超えた場合、お申込順で締め切らせて頂きます)
会 場 シグマベイスキャピタル株式会社 教室
東京都中央区新川 1-3-10 旭ビルディング 5階
アクセス 東京メトロ 東西線・日比谷線「茅場町」駅 3番出口徒歩3分、1番出口徒歩5分
JR京葉線、東京メトロ 日比谷線「八丁堀」駅 徒歩8分
東京メトロ 半蔵門線「水天宮前」駅 徒歩8分
詳しい地図はこちら(新しいウィンドウが開きます)

講師

富田竜一

富田 竜一(とみた・りゅういち)

  • シグマベイスキャピタル株式会社 フェロー
  • 株式会社富田企業財務研究所 代表取締役
  • 公認会計士 / 日本証券アナリスト協会検定会員

東京工業大学工学部経営工学科卒。 1990年監査法人朝日新和会計社(現 あずさ監査法人)入社。2002年パートナー。 2004年あずさ監査法人退任、朝日ビジネスソリューション(株)入社、パートナー就任。 2014年同社退任、(株)富田企業財務研究所設立。M&A・組織再編等に係る企業価値算定、ストックオプション価値算定、公的鑑定、私的鑑定など、数百件にわたるバリュエーション事案の実績を有する。 企業価値評価、財務分析等に関する研修講師実績も豊富である。

主な著書

  • 『Q&A監査のための統計的サンプリング入門』(共著、金融財政事情研究会、2007)
  • 『年金・退職給付会計の実務Q&A』(共著、中央経済社、2000)
  • 『オペレーショナル・リスク』(共訳、金融財政事情研究会)

カリキュラム

<I. 財務分析>

  • 理論編:決算書のしくみ
    ・決算書(P/L、B/S、C/F)の概要
    ・P/L、B/S、C/Fの関係
    ・決算書ベースの企業価値と実際の企業価値の違い
    ・フリーキャッシュフロー
  • 実践編:企業価値・ROE
    ・株主価値評価
    ・ROA、ROEなど代表的な財務分析指標の紹介

<II. コーポレートファイナンス>

  • コーポレートファイナンスの全体像
    ・時価評価の考え方
  • DCF法のルールとポイント
    ・割引現在価値公式と留意点
    ・配当割引モデル:リスク、成長の考慮
  • 資金調達コストの計算、ベータ、CAPM
    ・負債コスト、株主資本コスト、WACC
    ・ポートフォリオ効果と市場(ベータ)リスク
  • NPV法と投資意思決定
    ・NPV法と企業価値
    ・フリーキャッシュフロー
    ・NPV法、IRR法、回収期間法
  • 株式価値評価
    ・サステイナブル成長とROE
    ・配当政策と投資政策、エクイティ・スプレッド
    ・経済的付加価値(EVA)法による企業価値評価
    ・NPV法とEVA法

確認テスト
持ち帰りで解答し、一定期間内に提出して頂きます。

  • ※カリキュラム内容は一部変更になる場合がありますので、あらかじめご了承ください。
  • ※演習後のUSBメモリーはお持ち帰りいただけます。(USBメモリとPCは、弊社でご用意いたします)
  • ※終了報告として、確認テスト採点結果、出席状況表、講義資料等を担当者様宛にお届け致します。

受講料

1名につき 37,400 円(税抜価格 34,000 円)

    【割引料金のご案内】

  • 2講座をお申し込みの場合は合計受講料から5%、3講座以上をお申し込みの場合は合計受講料から10%を割引いたします。
  • お支払い方法「クレジットカード」でお申し込みの方には、割引条件を満たすことを弊社が確認した後、差額分を返金いたします。

FP資格をお持ちの方へ

AFP/CFPの方は、本講座の受講により、FP継続教育単位が取得できます。
お申し込みフォームにお持ちの資格(AFP資格/CFP資格)をご入力ください。

種類 通学
課目 ライフ・リタイアメントプランニング
認定単位数 AFP:7.0/CFP:7.0
修了条件 なし

参加者の声

これまでの受講生から寄せられた声を一部ご紹介します。

  • 実務では何を重視しているのか、またその理由の解説が分かり易かった。質問にも詳しく解答していただけたので非常に勉強になりました。
  • テキストの内容が理論と実践に分かれていたのでわかりやすかった。授業の進め方も工夫されていると感じた。
  • B/S、P/L、CFからの財務分析と各々の関係、読み取り方がよく理解できました。全体的に本当に分かりやすかった。
  • コーポレートファイナンスは実務で一番使うので、非常に有意義でした。

お申し込み方法

WEB申込

下記申込みフォームに必要事項を入力し、送信してください。
(お申し込みボタンを押すと、新しいウィンドウまたはタブが開きます。)
送信されますと、弊社より確認メールが届きます。

【1】法人で複数名の派遣をご希望されるお客様
折返し、担当よりご連絡させていただきます。(ご請求書でのお支払いのみとなります)

【1】 4月10日(金) 9:00~17:00
公開講座|財務分析/CF入門

【2】個人のお客様、またはクレジットカード決済をご希望のお客様
(1名様毎のお申込みとなります)

【2】 4月10日(金) 9:00~17:00
公開講座|財務分析/CF入門

FAX申込

下記ボタンより受講申込用紙をダウンロードし、ご記入の上、弊社までFAXしてください。
FAX番号:03-6222-9842

パンフレット兼申込書(PDF)

お申込みに関する注意事項

  • 2020年3月23日(月)までにお申し込みください。
    ※受講人数が未確定等の場合も【予約】が出来ますので、弊社担当者までご連絡ください。
  • 2020年3月30日(月)までに、参加者の「氏名・フリガナ」を弊社担当者までご連絡ください。
    ※FP資格をお持ちの受講生がいらっしゃる場合は、受講者名と併せて「AFP」「CFP」の区分をお知らせください。
  • 2020年3月30日(月)以降、お申込み講座の「受講案内」「講座テキスト」を派遣責任者様宛てにお送りいたしますので、各受講生に配布をお願いします。
  • 各コース・講座開講後、受講料の「請求書」を担当者様宛てにお送りさせて頂きますので、社内処理規程に基づきお取扱をお願い申し上げます。
  • 各コース・講座終了後、「受講生アンケート、確認試験採点結果(確認試験を実施するコースのみ)、出席状況表、講義資料」等を派遣責任者様宛にお届けいたします。


お申込みに関するお問合せ

 電話番号:03-6222-9843(公開講座担当)

厚生労働省「人材開発支援助成金」活用のご案内

助成金制度をうまく活用することで、法人研修のコストをおさえることが可能です

2020年4月期公開講座の各コースは、厚生労働省「人材開発支援助成金」の対象となります。
この制度の利用には、厚生労働省が定める申請書類の提出など、多くの手続きが必要ですが、シグマインベストメントスクールでは、ご要望に合わせ、弊社パートナー企業をご紹介させていただきます。
ご相談ベースでも結構ですので、お気軽にお問い合わせください。

対象コース

  • 2020年4月期公開講座 全コース
    ※2科目以上受講される方が対象です。

活用する助成金

  • 厚生労働省「人材開発支援助成金」特定訓練コース 若年人材育成訓練
    ※入社5年以内かつ35歳未満の正社員に対して、1名から活用できる助成金です。

厚生労働省「人材開発支援助成金」案内ページ

助成金活用のイメージ

社員1名様が受講される場合の助成金支給額(計算例)

  • 5科目すべて受講される場合
    受講料:148,500円(税込) ※10%割引適用後
    助成額:中小企業の場合 93,425円、大企業の場合 57,850円
  • 「金融ベーシックプログラム」3科目を受講される場合
    受講料:87,120円(税込) ※10%割引適用後
    助成額:中小企業の場合 55,164円、大企業の場合 34,146円
  • ・すべて、受講生1名様あたりの金額です。
  • ・中小企業は、「資本金の額」「社員数」により定義されます。業種により基準が異なります。

助成金に関する注意事項

  • 初回講義の1か月と1日以上前に、助成金申請手続き(労働局への計画届の提出)をする必要があります。
    2月中には「計画届」を労働局に提出できるように、余裕を持って進めることをお薦めします。
  • 厚生労働省は4月1日から新年度となります。新年度に入ると、助成金の金額や制度が変わる可能性がございます。
  • 弊社パートナー企業のサービスをご利用いただく場合は、パートナー企業より助成金申請コンサルティング費をご請求申し上げます。 (着手時にご入金いただき、助成金申請を支援します。万が一、ご希望企業様が助成金を受給できなかった場合は、助成金申請コンサルティング費を全額お戻しします。)