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金融証券ビジネスの基礎知識コース

金融パーソン必携! 金融基礎力がぐっと身につく講座。

  受講期間:3か月   難易度:★   受講料:22,000円(税込)
【日本FP協会継続教育対象講座】
 課目:金融資産運用設計 認定単位数:AFP:7.5/CFP:15.0

ねらいと特色

  • 金融パーソンとして知っておくべき基本知識を凝縮した内容です
  • 丁寧に説明するスタイルで、どなたも無理なく学ぶことができます
  • 『日銀の金融政策』や『財務諸表』の見方、『債券数理』、『デリバティブ』など、初学者には障壁の高い項目は特に丁寧に説明しています

こんな方におすすめ

  • 金融機関に入社する予定、入社したばかりの新人の方
  • 事業会社の財務部門の方などで金融の基本を学びたい方
  • 分かりやすいテキストで金融や経済を基礎から学びたい方

カリキュラム

第1分冊 経済と株式の基礎知識

1.経済の基礎知識
 ・経済のしくみ
 ・景気のしくみ
 ・物価のしくみ
 ・金融のしくみ
 ・グローバル経済
2.株式の基礎知識
 ・株式の基礎
 ・企業財務諸表入門
 ・株式分析指標入門
 ・株価チャート入門

第2分冊 債券と債券数理・外国為替・投資信託の基礎知識

1.債券と債券数理の基礎知識
 ・債券の基礎知識
 ・債券数理の基礎
 ・債券投資のリスク
2.外国為替の基礎知識
 ・「外国為替」とは何か?
 ・外国為替市場
 ・外国為替のレート表示
3.投資信託の基礎知識
 ・投資信託の基礎知識
 ・投資信託の種類
 ・投資信託実務用語の解説

第3分冊 デリバティブの基礎知識

1.スワップの基礎知識
 ・スワップ取引
 ・金利スワップ
 ・金利スワップの利用方法
 ・通貨スワップ
 ・スワップ・プライシング理論入門
2.フューチャーの基礎知識
 ・フューチャー取引
 ・フューチャー取引の仕組みと制度
 ・代表的なフューチャー取引
 ・フューチャーの価格
3.オプションの基礎知識
 ・オプション取引
 ・オプション取引の仕組みと損益
 ・代表的なオプション取引
 ・オプションの価格

教材内容

教材 教材送付セット
 ・テキスト3冊
 ・添削問題3冊

修了基準
 ・全添削問題期限内提出
 ・総合得点210点以上

受講料

22,000 円(税抜価格20,000円)

FP資格をお持ちの方へ

種類 通信教育
課目 金融資産運用設計
認定単位数 AFP:7.5/CFP:15.0
添削回数 3回
その他 全添削問題期限内提出 総合得点210点以上

受講生の声

  • 文章が自然に頭に入ってくるような平易かつ分かりやすい口語調で書かれていたため、 気負わず学習に取組めました。学習者が混乱しやすそうな内容はくり返し説明されており、例を用いた説明なども理解の大きな助けとなりました。個人的には随所にちりばめられているメッセージやユーモアも楽しみであり、モチベーションとなりました。
  • 全体的にとても分かり易かったです。書店で購入した本などは何回か繰り返し読まないと理解できないものが多かったが、このテキストは読み返すことがあまりありませんでした。もっと早くこの通信講座の存在を知っていればと思いました。 重要なところはしっかりスペースを割いた説明がされていますが、1冊のテキストは1カ月でムリなく終われるようにコンパクトにまとまっていると思います。
  • 難しそうな事柄を、正確さや厳密さを失わずに平易に語りかけ、読者を理解へ導いてくれるような記述に感銘しております。特に第3分冊は貴重なテキストだと感じております。

お申し込み方法

キャッシュレス決済で「5%還元」のご案内

2020年6月30日まで、当社Webサイトでキャッシュレスでお支払いのお客様に「5%還元」されます。
(経済産業省「キャッシュレス・消費者還元事業」)

WEB申込み画面で、お支払い方法「クレジットカード」をお選びいただくことが必要です。

個人のお客様

下記申込みフォームに必要事項を入力し、送信してください。
(お申し込みボタンを押すと、新しいウィンドウまたはタブが開きます。)
送信されますと、弊社より確認メールが届きます。

金融証券ビジネスの基礎知識コース
お申込み

<受講開始時期についてのご案内>
毎月20日までにお申し込みいただきますと、翌月1日から開始となります。
毎月21日以降のお申し込みの場合、翌々月1日の開始となります。

法人・団体のお客様、人事ご担当者様

法人・団体のお客様、人事ご担当者様
お申込み

<受講開始時期についてのご案内>
毎月20日までにお申し込みいただきますと、翌月1日から開始となります。
毎月21日以降のお申し込みの場合、翌々月1日の開始となります。

ディスクレーマー(免責条項)

本講座において、特定の商品や株式における個別銘柄、業種などの推奨は行なっておりません。したがって、株式の個別銘柄に関するお問い合わせや、株式市場の方向感、政治情勢に関するコメントなど、株式その他の投資の判断に影響を及ぼすと思われるものについてのお問い合わせに関しまして、一切お受けいたしません。最終的な投資判断はご自身でお願いします。

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