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Corporate Finance Course (English Class)

【サンプル映像】あります。講義の様子をご覧になれます。

ご要望に応じて時間・内容をカスタマイズ致します。お気軽にお問合せください。
下記「お問い合わせ」ボタン、もしくはお電話で。

研修プログラムに関するお問い合わせ

   お電話の場合:03-6222-9841(代表)

特徴

  • 企業価値向上に資する財務的な意思決定に必要な、企業価値の評価方法、特に割引キャッシュフロー法(DCF法)と市場乗数法(Market Multiple)の講義と演習を行います。
  • これらの手法を利用するためにはキャッシュフロー等の財務情報の予測が必要ですので、財務諸表分析の講義と演習も行います。財務情報を利用し、エクセルを用いて財務諸表分析と企業価値評価を行っていただきます。
  • 財務諸表分析では、財務担当者あるいは銀行の融資担当者の目線から、ある企業に対しての融資が可能か議論します。
  • 企業価値評価では、M&Aの事例を利用して、定性的な分析結果も踏まえながら、定量的に妥当な買収価格を議論します。外プロジェクトファイナンスセミナーの基礎編です。
  • 海外プロジェクトファイナンス業務に携わる初任者、体系的理解を望む方、知識の整理を望む方等を想定し、基礎知識全般を学ぶ研修です。

受講対象者・研修時間など

対象者 ・企業の財務担当者
・将来の管理職候補者
・ファイナンスを英語で学びたい方
・海外企業とやり取りのある方、海外での勤務を予定されている方
・企業価値や企業の財務状況を意識して営業や生産部門での勤務を行いたい方
時 間 7時間
備 考 原則として、研修資料はすべて英語で作成し、講義も英語で行います。ご要望に応じて、一部日本語による講義も可能です。

カリキュラム例

Part 1. Financial Statement Analysis (財務諸表分析)
I.Common Size Statement Analysis (同型財務諸表分析)
 1. Common Size Balance Sheet (同型貸借対照表)
 2. Common Size Income Statement (同型損益計算書)
II.Trend Analysis (傾向分析)
III.Ratio Analysis (比率分析)
 1. Liquidity (流動性)
 2. Turnover (回転率)
 3. Leverage (レバレッジ)
 4. Profitability (収益率)
 5. Capital Efficiency (資本効率)
IV.Case Study 1: Anandam Manufacturing Company: Analysis of Financial Statement
 1. Practice Common Size Statement Analysis (同型財務諸表分析の実践)
 2. Practice Trend Analysis (傾向分析の実践)
 3. Practice Ratio Analysis (比率分析の実践)

Part 2. Valuation (企業価値評価)
I.Pro-forma Financial Statement (予測財務諸表)
II.Discount Rate (割引率)
 1. Weighted Average Cost of Capital (加重平均資本コスト)
 2. Capital Assets Pricing Model (資本資産価格モデル)
 3. Estimation of β (ベータの推計)
 4. Key Points When Estimating β (ベータの推計における留意点)
III.Valuation by Discounted Cash Flows Method (DCF法による企業価値評価)
 1. Estimation of Free Cash Flow (フリーキャッシュフローの推計)
 2. Estimation of Discount Rate (割引率の推計)
 3. Estimation of Growth Rate (成長率の推計)
IV.Valuation by Market Multiple Method (市場乗数法による企業価値評価)
 1. Types of Market Multiple Methods (市場乗数法の種類)
 2. Estimated Values of Market Multiples (市場乗数の推計値)
 3. Key Points When Applying Market Multiples Methods
   (市場乗数法による評価の留意点)
V.Case Study 2: Monmouth, Inc.
 1. Analyze M&A Case Qualitatively to Consider the Significance of M&A
   (買収対象企業の定性的評価)
 2. Calculate the Rational Stock Price of Target Corporation
   (買収対象企業の株価算定)
 3. Make Decision Whether to Acquire the Corporation (買収の意思決定)
 4. Make Decision How Much Money is Affordable to Pay to Acquire the Corporation
   (買収可能価格の算定)
 5. Reverse Analysis: How Much Improvements in Financial Performance Are Required to Justify the Acquisition Price?
   (逆分析: 買収価格を正当化するため必要な業績改善はどの程度か)

サンプル映像について

本プログラムを体験していただくため、サンプル映像をご用意しています。英語による講義風景のほか、実際に用いる講義資料もご覧いただけます(収録時間:およそ1時間20分)。

ご希望の方は、下記ボタンよりメールアドレスをご登録ください。折り返し、担当者よりご視聴方法をご案内いたします。

講師紹介

伊藤 晴祥

伊藤 晴祥(いとう・はるよし)

  • 青山学院大学大学院国際マネジメント研究科 准教授
  • イトックス株式会社 代表取締役
  • 日本証券アナリスト協会 認定アナリスト
  • 日本リアルオプション学会 機関紙編集委員長

2004年青山学院大学国際政治経済学部卒業、 2006年慶應義塾大学政策・メディア研究科修士、 2011年ハワイ大学シャイドラー経営大学院金融工学修士、 2012年ハワイ大学シャイドラー経営大学院国際経営学博士、同年慶應義塾大学博士(政策・メディア) 2013年国際大学講師、 2015年イトックス株式会社代表取締役(現職)、同年 国際大学准教授、 2016年 同 MBA1年制プログラム ディレクターを経て、2019年青山学院大学大学院国際マネジメント研究科准教授(現職)。

主な論文

  • 「リスクファイナンスを利用したパンデミックリスクマネジメントに関する一考察」 生命保険論集 217 163-218、2021年12月
  • 「InsurTechは包括的な社会の実現に寄与するか」 保険研究 73 57-80、2021年9月
  • 「企業価値創造をもたらすサステナブルバンキング」 令和2年度金融調査研究会第1研究グループ報告書 82-106、2021年8月
  • 「サステナブルファイナンス時代の情報開示と企業価値 - 企業価値向上をもたらす情報開示とは -」証券アナリストジャーナル 59(2) 40 - 54 2021年2月
  • 「InsurTech を活用した相互支援プログラムは保険需要者の効用を高めるか - 相互宝及びわりかん保険を事例として -」 生命保険論集 213 263 - 327 2020年12月
  • 「サステナビリティを織り込んだ企業価値の算定」企業会計 72(9) 51 - 59 2020年9月
  • 「SDGsの推進は企業価値を高めるか、Disclosure & IR 14 109 - 119 2020年8月
  • 「SDGs債の価格形成に関する分析と投資に際しての留意点 - 世界銀行のSDGs債とEnel社のGeneral Purpose SDGs Linked Bondsの事例分析 - 証券アナリストジャーナル 58(2) 16 - 28 2020年2月
  • “Analysis of Impacts of SDGs Activities on Firm Value and Utility: Proposals of SDGs Finance and Indices in Japan”リアルオプションと戦略 10(1) 42 - 56 2018年11月
  • 「リスクマネジメントが企業価値へ与える影響の一考察 - 完備性及び非完備性下での検証 -」保険学雑誌 639 1 - 35 2017年12月 (日本保険学会賞(論文の部)受賞論文)
  • “Managing Weather Risks: The Case of J. League Soccer Teams in Japan (with Jing Ai and Akihiko Ozawa)” Journal of Risk and Insurance 83(4) 877 - 912 2016年12月