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現役プロがノウハウを伝授! 実践的テクニカル分析講座

<NPO法人日本テクニカルアナリスト協会 協力>

【開催日】 2017年 4月22日(土) 13:00~16:00
【受講料】 16,200 円(税込)

【日本FP協会継続教育対象講座】
 課目:金融資産運用設計 認定単位数:AFP:3.0/CFP:3.0

セミナーの特徴

image 現役で活躍するプロが、日本株の取り引きにおける実際のノウハウを公開!

投資判断からリスク管理まで、どのようにテクニカル分析を活用しているのか。 多くの人が活用している手法でも、プロの見方は一味違います。

NPO法人 日本テクニカルアナリスト協会(NTAA)に所属する、現役のプロが、実践的なノウハウを解説いたします。

こんな方におすすめ

  • 投資にテクニカル分析を活用したいと考えている方
  • 投資初心者でテクニカル分析を有効に利用したい方
  • 投資中級者でテクニカル分析を用い、収益化を目指したい方
  • テクニカル分析を有効に利用し、落ち着いて取引したい方
  • プロの手法に興味のある方、自らの投資に取り入れたい方
  • AFP/CFPの方(FP継続教育対象講座)

セミナーのご紹介

image 多くの人が活用しているテクニカル分析。好みもあり、使用しているものは人それぞれかと思います。

そんなテクニカル分析を、プロも普通に活用しています。

では、実績を残しているプロと、普通の投資家では何が違うのか?

現在はシステムが発達し、瞬時に判断することも可能になりました。

さらに、自動発注も可能な時代ですが、すべてのプロが自動発注を行っている訳ではありません。 また、常時、PCの画面ともにらめっこしているわけでも、ありません。

でも、実績を残しているプロは、タイミング・ポイントを逃しません。 きちんとしたルールに基づき、設定・処分・ロスカットを行います。

「自分でも行っている」と、思っている方は多いかと思います。

でも、結果は異なります。 その違いは何でしょう?

本セミナーでは、その実際に取引で用いているテクニックを、一部PCを用い分かりやすく解説いたします。

理論だけでなく実績がある、テクニカル分析をマスターした「日本テクニカルアナリスト協会」の講師が、実際のマーケットの解説ともにレクチャーいたします。

また、Q&Aの場を設けていますので、ご不明な点・尋ねたいことを、直接講師に質問することも出来ます。

この機会にぜひ! 皆様のご参加を心よりお待ちしております。

実施スケジュール

日 程 2017年 4月22日(土) 13:00~16:00
※開始時刻の30分前より、入場できます。
定 員 25名
(先着順。定員を超えた場合、お申込順で締め切らせて頂きます)
会 場 シグマベイスキャピタル株式会社 教室
東京都中央区日本橋茅場町2-9-8 茅場町第2平和ビル 3階
アクセス 東京メトロ 東西線・日比谷線「茅場町」駅下車 2番出口より徒歩1分
東京メトロ 日比谷線「八丁堀」駅 徒歩4分
東京メトロ 銀座線・東西線、都営地下鉄 浅草線「日本橋」駅 徒歩8分
詳しい地図はこちら(新しいウィンドウが開きます)

講師

講師写真

新見 明弘(にいみ あきひろ)

システム投資の先駆者
AIFAMアセットマネジメント 代表取締役

日本テクニカルアナリスト協会(NTAA)理事
国際テクニカルアナリスト連盟検定テクニカルアナリスト(MFTA)、国際テクニカルアナリスト協会(IFTA)理事。

大阪大学工学部を卒業後、日興証券に入社後は株式・債券の変動要因を説明する独自のマルチファクターモデルを開発したBARRA社とのジョイントベンチャーに配属。日興証券退社後はロンドン・シティにあるフランス・ドイツ系投資銀行(クレディリヨネ、ドイツ銀行)において、計量分析・人口知能を駆使した運用戦略の開発・運用を行う。帰国後は三菱東京UFJ銀行にてプロジェクトチームを立ち上げ、米国・日本株式を対象としたヘッジファンドを運用。

三井住友信託銀行に転職後はファンドマネージャーからファンド投資の担当者として、オルタナティブ投資におけるデューデリジェンス業務に携わる。その一方で国内初となるヘッジファンド・インキュベーション・プラットフォームの企画・運営を行う部署を立ち上げ、オルタナティブ投資のビジネスの立ち上げから海外機関投資家向けマーケティングまでを行う。

AIFAM社ではシンガポール・ニューヨーク勤務を経て、ヘッジファンド投資のリスク分析を担うとともに、アジア債券、指数先物、ETF投資などを担当。現在は日本拠点の代表を務める。

講師写真

石原 謙祐(いしはら けんすけ)

東海東京証券株式会社 投資情報部 マネージャー
日本テクニカルアナリスト協会投資入門部部長。国際テクニカルアナリスト連盟認定テクニカルアナリスト(CFTe)、国際公認投資アナリスト(CIIA)、CFP。

横浜市立大学商学部卒、早稲田大学大学院ファイナンス研究科修了。

先物・OPディーラー、日本株ディーラー、系列運用会社にてファンドマネージャーを経て現職。複数のテクニカル分析の組合せ及びファンダメンタルズから総合的に相場動向を読み解くことを得意とする。

講師写真

野坂 晃一(のさか こういち)

株式会社証券ジャパン 調査情報部次長
国際テクニカルアナリスト連盟 検定テクニカルアナリスト(R)(MFTA)。日本テクニカルアナリスト協会 研究1部幹事。

1964年生まれ。函館ラ・サール高校卒、日本大学工学部機械工学科卒。
レーシングマシン開発会社を経て、1989年に証券界入り、企業調査、投資情報、ディーリング業務に携わる。ディーリング部在籍中54カ月間の戦績は月間損益ベースで53勝1敗。2009年9月に株式会社証券ジャパンに入社。トレンド、タイミング重視で、CPを駆使した全体から細部までを網羅したオリジナルのテクニカル分析が持ち前。

<著書>
共著「移動平均線の新しい読み方 6つのポジションで相場を見通す 長期・短期の株投資のタイミングをつかむ!」(かんき出版)

カリキュラム

  • 伝統的テクニカル分析1(野坂)
    日本株を例にした移動平均線分析の実践的な活用方法
  • 伝統的テクニカル分析2(石原)
    日本株を例にしたオシレーター分析の実践的な活用方法
  • 最新のテクニカル分析(新見)
    (パフォーマンス・フィードバック型テクニカル分析)
    最新テクニカル分析のノウハウの一部をPCで解説

参加者特典

パフォーマンス・フィードバック型テクニカル分析のエクセルファイル

※カリキュラム内容は一部変更になる場合がありますので、あらかじめご了承ください。

受講料

16,200円(税込)

FP資格をお持ちの方へ

お申し込みフォームにお持ちの資格(AFP資格/CFP資格)をご入力ください。

種類 通学
課目 金融資産運用設計
認定単位数 AFP:3.0/CFP:3.0
修了条件 なし

お申し込み方法

WEB申込

下記申込みフォームに必要事項を入力し、送信してください。
(お申し込みボタンを押すと、新しいウィンドウまたはタブが開きます。)
お申し込みになる日程をご確認いただき、ボタンを押してください。
送信されますと、弊社より確認メールが届きます。

セミナー お申込み

4月22日(土) 13:00~16:00

お申込みに関する注意事項

  • 定員になり次第、受け付けを終了いたします。
  • お申込み状況により、延期または中止になる可能性があります。
    開講前に中止の旨をご連絡しますので、ご了承ください。
    受講料をお支払い済みの方には、受講料を返金いたします。
  • 開催確定後、メールにて「当日のご案内 兼 受講証」をお送りします。
  • お支払方法「銀行振込」でお申し込みの方は、1週間以内にお振込みください。期限内にご入金が確認できない場合は、お申込状況によっては、キャンセル扱いとさせて頂く場合がございます。
  • セミナー当日は「当日のご案内 兼 受講証」をお持ちください。
  • 開催前日および当日のキャンセルはお受けしかねます。予めご了承ください。

お申込みに関するお問合せ

 電話番号:03-3665-8193(セミナー担当)

免責事項

本セミナーにおいて、特定の商品や株式における個別銘柄、業種などの推奨は行なっておりません。したがって、株式や債券等の個別銘柄に関するお問い合わせや、株式市場の方向感、政治情勢に関するコメントなど、株式その他の投資の判断に影響を及ぼすと思われるものについてのお問い合わせに関しまして、一切お受けいたしません。最終的な投資判断はご自身でお願いします。

リスク等について

【株式・債券】
価格変動リスク:株価、債券価格、金利等の変動により、投資元本を割り込むことがあります。また、株式・債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込んだり、その全額を失うことがあります。一方、債券によっては、期限前に償還されることがあり、これによって投資元本を割り込むことがあります。

流動性リスク:市場環境の変化、株式・債券発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により売買に支障を来たすなど、換金できないことにより、投資元本を割り込むことがあります。

【信用取引等】
信用取引、外国為替証拠金取引や有価証券関連デリバティブ取引においては、委託した証拠金を担保として、証拠金を上回る多額の取引を行うことがありますので、価格や流動性の変動により生じた損失の額が証拠金の額を上回る(元本超過損が生じる)ことがあります。

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